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産業技術分野の機関、公益法人、関連団体、業界団体ついて

 

日本産業技術教育学会

 

HP:http://www.jste.jp/main/

所在地:福岡県宗像市赤間文教町1-1

技術教育の研究団体。1958年(昭和33年)に日本産業教育学会としてスタート、その後現在の名称となる。学校の技術科の先生等が主体となります。木材加工、金属加工、電気、機械、生物育成、情報、技術教育、教育実践の8つの分科会が活動。 機関紙として「日本産業技術教育学会誌」を発行。コンピュータ技術、各種工具の使用方法、各種加工技術、製図、システム開発、プログラミング、ソフトウェア、web制作、各種ものづくり技術等に関する教育を研究。

 

産業技術総合研究所

 

HP:http://www.aist.go.jp/

所在地:東京都千代田区霞が関 1-3-1(東京本部)

略称:産総研。1882年(明治15年)にスタートした農商務省地質調査所をはじめ、その他各種団体を統合し産業技術総合研究所となる。各種研究センターをがあり、環境・エネルギー分野(グリーン・イノベーション、省エネ、再生可能エネルギー)、ライフサイエンス分野(健康)、情報通信・エレクトロニクス分野(グリーンIT)、ナノテクノロジー・材料・製造分野、計測・計量標準分野、地質分野の6つの分野にて研究を進めています。 HPには技術相談の窓口も設けられております。理事長は元ソニー社長の中鉢氏が務める。

 

新エネルギー・産業技術総合開発機構

 

HP:http://www.nedo.go.jp/

所在地:神奈川県川崎市幸区大宮町1310

エネルギーと産業技術の研究・推進団体。エネルギー、環境、電子・情報通信、バイオテクノロジー、機械システム、材料・ナノテクノロジー、IT融合の各分野をカバー。具体的には太陽光発電、レアアース、スマートコミュニティ、エコキュート、超ダイヤモンド、マイクロマシン、RPF、各種ハイブリット等。京都議定書の推進も大きな役割である。

 
 

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